《特集》基礎からわかる「10式戦車クロニクル」──国産戦車の系譜から改修計画まで
- 特集
2026-11-18 11:55
完全国産で開発された10式戦車。61式から続く国産戦車の系譜、冷戦の終わりとともに変わった陸上自衛隊の戦い方、そしてアクティブ防護システムやRWSなど「15年目の改修」まで、10式戦車の過去・現在・未来を写真とともにたどる。
※本記事は『J GROUND EX 陸上自衛隊 10式戦車』(2025年7月刊)の掲載記事を再構成したもので、内容は掲載時点のものです。

国産戦車開発の歴史
10式戦車は、完全国産で成し遂げた世界に誇る戦車となった。ここに至るまで、その道のりは遠く、長かった。
戦後、陸上自衛隊が創設された際、配備していたのは、警察予備隊時代からの米軍供与戦車であった。M4シャーマン、M24チャーフィー、M41ウォーカーブルドックなどにより戦車部隊(当時は特車と呼ばれていた)の礎を築いた。


これら米製戦車により運用を学びつつ、1955年頃より国産戦車開発をスタート。こうして完成したのが61式戦車だ。61式戦車は52口径90㎜戦車砲を主砲としていたが、その頃のソ連はすでに115㎜滑腔砲を主砲としたT-64を配備。そこで、61式戦車の配備を進めつつ、次なる戦車開発をスタートし、こちらは74式戦車となった。こうして、日本全国の戦車部隊に61式戦車と74式戦車が配備されていく。


その一方で、ソ連も戦車開発を進めており、その後、東側陣営のベストセラー戦車となる125㎜滑腔砲を主砲としたT-72を生み出す。このT-72やその後続々と誕生する派生型に対するため、陸自は120㎜滑腔砲を主砲とした90式戦車を開発する。こちらは対ソ機甲戦に備えるための局地戦闘用戦車であり、北海道限定配備となった。

TK-X計画始動
2000年に入ると、老朽化していく74式戦車の後継戦車となる新戦車開発計画TK-Xがスタートする。2005年頃にはエンジンの試作がなされた。並行して、砲塔、車体と作られ、2006年1月に試作1号車が誕生。2008年2月13日には試作2号車が報道公開された。試作車は全部で4両作られた。こうした開発にかかった費用は、約484億円と発表されている。

これまでも三菱重工業が主契約企業となり、前述のように61式・74式・90式の3世代戦車を作ってきた。車体とエンジン、射撃システムなどは完全なる国産だ。だが唯一、戦車で最も重要な砲身だけは国産化できずにいた。90式戦車の砲身はドイツのラインメタル社が作った44口径120㎜滑腔砲を日本製鋼所がライセンス生産したものを搭載していた。だが、10式戦車は、本家よりも13%軽量化した砲身の国産開発に成功した。
2010年に4両の試作車が富士学校へと引き渡された。これまでTK-Xとのプロジェクトネームで呼ばれていたが、晴れて10式戦車と命名された。富士学校・機甲科部で各種試験が行われていった。
試作車から量産車へ
最初に10式戦車を配備したのが、富士学校にある富士教導団・戦車教導隊(現:機甲教導連隊)である。この部隊は自衛隊の幹部を育成するための教育支援を行う部隊であり、いわば〝学校の先生〞のような一面を持ち、戦車は〝教材〞ともいえる。そのため戦車教導隊では、陸自が保有するすべての戦車を配備しているのが特徴だ。当時は、全部で4個ナンバー中隊編成となっており、第1中隊が10式戦車、第2中隊と第3中隊が90式戦車、第4中隊が74式戦車となっていた。
2010年7月に行われた富士学校祭にて10式戦車は初めて一般公開された。引き続き、翌月の富士総合火力演習でも公開された。この時は、射撃訓練は行わず、装備品展示として、排土板(ドーザー)が付いている試作3号車が登場した。なお、試作2号車はその後武器学校へと配備され、こちらは2010年10月16日の武器学校開設58周年記念行事にて装備品展示された。2010年10月24日挙行された自衛隊観閲式でも装備品展示として公開された。
2012年1月10日、量産1号車が富士学校に配備された。これを記念し、富士学校長並びに機甲科部長が部隊マークをペイントする〝入魂式〞が行われた。報道陣を招き、大々的に行われたが、その際エンジンがかからないというハプニングに見舞われ、某週刊誌に「入魂ならず」といった不名誉な記事が出てしまった。
実戦部隊へ配備開始
2013年4月、いよいよ実戦部隊への10式戦車の配備が開始された。最初の部隊となったのが、第1師団第1戦車大隊である。第1師団は別名「政経中枢師団」と言われ、首都及び首都圏一帯の1都6県の防衛警備を担当している。戦車のサイズ、そしてネットワークを駆使して戦う点が市街地戦闘に効果があると判断されたからだ。
ここから第2戦車連隊、第8戦車大隊(当時)、第4戦車大隊(当時)、第71戦車連隊へと配備されていく。なお、第8戦車大隊と第4戦車大隊は統合され、西部方面戦車隊となるが、そのまま10式戦車を引き継いでいる。
ちなみに、試作1号車については、2012年より朝霞駐屯地の正門横にある陸自広報施設「りっくんランド」にて展示されている。試作2号車は武器学校にて、試作3号車は富士学校にてそれぞれ展示されている。試作4号車については、防衛装備庁へと戻されている。

冷戦の終わりと統合機動防衛力
打撃力重視の90式戦車と市街戦を意識した10式戦車
10式戦車は冷戦後の新しい陸上自衛隊の戦い方を検討して開発された。
陸自創設から東西冷戦末期まで、仮想敵であるソ連が、日本領土へと着上陸してきた際に、それを阻止し、せん滅するために戦車が必要だった。なぜならソ連軍の基本的な戦術が、機甲科戦力を中核に据えたBTG(Battalion Tactical Group)を編成して戦うというものであったからだ。
陸自の戦術の基本は、普通科部隊を中核に、「戦闘団」と呼ばれる戦車や野砲等で増強したRCT(Regimental combat team)を編成して戦う。一方で、北部方面隊は、ソ連軍が配備する打撃力の高い戦車を迎え撃つため、戦闘団の中核は機甲科部隊とした。
戦後、日本が開発してきた61式戦車、74式戦車、90式戦車は、いずれも対ソ連BTGを念頭に置いたものであり、主として野戦を戦うことを目的としてきた。
しかし時代は大きく変わり、核戦争の危機まであった東西冷戦はあっさりと終結し、ソ連は崩壊した。そしてロシアへと代わった。ソ連時代と比べれば、脅威の度合いは減じたものの〝ゼロ〞となったわけではないが、陸自はこれまでの戦い方を大きく変えた。具体的には、野戦だけでなく、市街地戦闘を考えた。テロリストやゲリラコマンドは、少数で主要都市を襲撃する。着上陸してきた大規模な部隊と戦う野戦一辺倒では、日本を守り切れない。
そんな陸自過渡期に、10式戦車が開発された。ネットワークを駆使し、従来型の野戦はもちろんのこと、市街地戦闘にも対応できる戦車とした。

運用方法の変化と新たな概念
この運用方法の変化は、配備状況からもうかがい知ることが出来た。
最初に配備された実戦部隊が、東京をはじめとした首都圏防衛に当たる第1戦車大隊だった。冷戦期、最新戦車は、まずは北海道へと配備するのが基本だった。
その後、全国の戦車部隊に配備されていた74式戦車を入れ替えることを目標として、10式戦車は年平均13両程度のペースで調達されていった。
しかし、10式戦車の配備を進めていく中、日本を取り巻く安全保障環境は再び大きく変わった。中国が、南シナ海の実効支配を進めていき、遂には日本の南西諸島部にも狙いを定めた。奄美大島から与那国島までの広大なエリアが奪われる危機に直面した。そこで、こうした離島エリアへと迅速に部隊を展開すべく、陸海空自衛隊が一丸となる「統合機動防衛力」という新しい防衛力整備の基本概念が、「平成26年度以降に係る防衛計画の大綱について(25大綱)」において示された。
この考えに基づき、いくつかの師団及び旅団を機動化改編し、機動力を武器とした即応機動連隊を新編していくことになった。この新しい部隊の打撃力を担うのが、装輪(タイヤ)式の16式機動戦闘車だ。重量のある装軌式の戦車には不可能であった、高速道路を時速100㎞近くのスピードで自走できるのが特徴だ。砲塔には105㎜ライフル砲を搭載した。正直なところ、打撃力は戦車には劣るものの、中国は、かつてのソ連のような戦車を中核としたBTGとは異なる戦術で戦うため、新たに、機動力を前面に押し出して、戦うことになった。


部隊廃止が相次ぐも不可欠な戦車
こうしたこともあり、2016年度からの10式戦車の年間調達数は6両まで減勢する。その代わりに、2016年度の16式機動戦闘車の調達数は36両となり、これ以降、約20〜30両が毎年度調達されていく。そして、戦車部隊を大削減することが決まる。
北部方面隊の第71・第72・第73戦車連隊(第7師団)、第2戦車連隊(第2師団)、第5戦車隊(第5旅団)、第11戦車隊(第11旅団)、第7偵察隊(第7師団)、並びに西部方面戦車隊(西部方面隊直轄)と、北と南にだけ戦車を残し、本州からすべての戦車部隊を廃止することになった。その代わりに16式機動戦闘車を配備する即応機動連隊ならびに偵察戦闘大隊が日本全国に新編されていく。


しかしながら、陸自は完全に戦車を廃止することは考えなかった。2023年度から10式戦車の年間調達数は平均10両を越えるようになった。これは、現在90式戦車が主力となっている北部方面隊の各戦車部隊を10式戦車へと入れ替えるためだ。
冷戦後の混沌とした世の中の流れに翻弄された感がある10式戦車ではあるが、再び陸自にとって必要不可欠なヴィークルとして期待されている。
どうなる? 10式戦車の改修
15年目の改修
早いもので、10式戦車も配備から15年が経過した。開発段階を含めれば、20年以上にもなり、その頃と戦闘の様相も大きく変わったことを受け、ようやく改修型の話が出てきた。
世界の戦車事情も同様で、各国で主力戦車となっている第3世代並びに第3.5世代戦車は、配備から20〜30年の月日が流れており、時代にフィットした改修が行われている。戦車開発国だけでなく、輸入した戦車を運用している国でも、独自改修をしているケースもあり、戦車はちゃんと時代と共に進化している。

敵のミサイルを迎撃 アクティブ防護システム
今、10式戦車で検討されているのが、アクティブ防護システムの採用だ。これは積極的に敵の対戦車ミサイルやロケットを無効化する武器システムである。戦車は実は死角が多い乗り物だ。車長は車内でモニターを見て警戒監視を行っているが、常に360度を見張るのは不可能……。そんな状況で、草木や建物に潜伏した敵歩兵を見つけるのは生易しいものではない。もし発見できなければ、敵は、携帯用対戦車ミサイル等を発射してくる。数秒でその戦車は瓦礫の山となってしまう。
アクティブ防護システムは、2つの系統に分けることが出来る。
一つが「ソフトキルシステム」で、敵のミサイル等を検知し、デコイやジャミングにより、誘導装置を混乱させるもの。あくまで攻撃をかわすことが目的であり、ミサイルには有効だが、ロケット弾や砲弾には対応できない。
もう一つが「ハードキルシステム」で、敵の放ったミサイルやロケットを検知し、それらを散弾等で攻撃して撃破する。コストはかかるが、確実性を考慮し、「ソフトキルシステム」よりも「ハードキルシステム」の研究開発・実用化が進んでいる。
代表的なものが、イスラエル製の「トロフィー」だ。砲塔部分にレーダーと発射器を装備する。2011年にガザ近郊で、イスラエルのメルカヴァMk.4が、パレスチナ側からミサイル攻撃を受けたが、トロフィーによる妨害に成功した。これが初の成功例となった。それ以降、アメリカやドイツ、イギリスなどでもトロフィーを採用している。
このトロフィーそのものとなるのか、国産開発品となるのか、それ以外なのか、いずれにせよ、まもなく10式戦車にアクティブ防護システムが搭載されることになる。
RWSで車内から機関銃を掃射
そして、戦車のみならず、装甲車など軍用車両のトレンドとなっている遠隔操縦式銃火器システムであるRWS(Remote Weapon System)を10式戦車に搭載する計画がある。これは車上に搭載された重機関銃を車内から撃てるようにしたシステムだ。車載重機関銃は、車長や砲手が砲塔から身を乗り出して射撃するのだが、その際に、敵から狙撃される可能性が非常に高く危険だった。RWSは、世界では有効な武器と認識されているが、これまで陸自戦車には採用されてこなかった。予定通りいけば、10式戦車が日本初のRWS搭載戦車となる。


もはや不可欠 ドローン対策
ロシアによるウクライナ侵攻で、世界の機甲科部隊を恐怖に陥れたのが、自爆ドローンの存在だ。
T-90のような新しい戦車であろうとも、細かい動きを得意とするBTRやBMP系の装甲車であろうとも、ひとたび自爆ドローンに狙われれば、無傷ではいられない。最悪、乗員もろとも大破させられる。
この対ドローン装備として注目されているのがコープケージだ。これは、戦車や装甲車の弱点と言われる上面または上面及び砲塔全体を鉄柵で覆うというもの。万が一ドローンによる自爆攻撃や爆弾投下といった攻撃を加えられても、同ケージが障壁となり、直撃は免れ、爆破エネルギーが車体に伝わることがない。今では多くの国の戦車に装備されている。これも将来的に10式戦車に取り付けられる可能性が高い。すでに研究段階に入っており、2025年5月25日に行われた第7師団創立記念行事において、そのコープケージを取りつけた10式戦車ならびに90式戦車が装備品展示された。しかしそれはいわば〝お試し版〞と言えるもので、正式採用はまだ決まっていない。砲塔部分に直接穴をあけて留めることで生じる車体全体の強度の問題、また万が一外れた場合の安全確保の問題などの検証が行われている最中と思われる。
これら大改修を終えた新生・10式戦車は、まもなく誕生する。
初出:J GROUND EX 陸上自衛隊 10式戦車(2025年7月刊)
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